アイルランド留学

【2026年】アイルランドワーホリの申請方法と期間は?手順や費用をわかりやすく紹介

アイルランドはヨーロッパの中でも比較的治安が良く、ワーキングホリデー先として人気を集めています。しかし、ワーキングホリデーの申請には決められた期間や細かな条件があり、初めての方にとっては複雑に感じられるかもしれません。

この記事では、2026年のアイルランドワーホリ申請期間や必要となる費用、具体的な申請手順についてわかりやすく解説します。申請書の書き方や審査に通るためのコツもあわせて紹介していますので、これからアイルランドへの渡航を計画している方はぜひ参考にしてみてください。

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アイルランドワーホリ申請の期間と基本情報を確認しよう

アイルランドのワーキングホリデーに参加するためには、まず申請期間や基本的な条件を正しく理解しておくことが重要です。申請できる年齢や必要な資金など、事前に準備すべき項目を把握しておきましょう。

ここでは、以下の内容について詳しく解説しています。

  • 2026年の申請期間はいつ?1月と7月の2回で定員は800名
  • 申請できる条件と年齢制限は?18歳から30歳までが対象
  • 申請にかかる初期費用は?申請費17,300円と50万円の残高が必要

2026年の申請期間はいつ?1月と7月の2回で定員は800名

アイルランドのワーキングホリデービザ申請は、通常1年に2回の申請期間が設けられています。2026年の第1回申請受付期間は1月15日から2月6日までとなっており、第2回は7月15日から31日までの予定です。

この期間外に申請を行っても受理されないため、スケジュール管理には十分注意しましょう。また、アイルランドのワーキングホリデーには年間800名という定員が定められています。定員に達した場合は早めに締め切られる可能性もあるため、申請期間が始まったら速やかに手続きを進めることがおすすめです。

申請できる条件と年齢制限は?18歳から30歳までが対象

アイルランドのワーキングホリデービザを申請するためには、いくつかの条件を満たす必要があります。まず年齢制限についてですが、申請書受理の時点で18歳以上、30歳以下であることが求められます

さらに、配偶者や子供などの扶養家族を同伴しないことも条件の一つです。また、過去にアイルランドのワーキングホリデープログラムに参加した経験がないことも必須条件となります。これらの要件を一つでも満たしていない場合は申請が却下されるため、事前にご自身の状況をしっかりと確認しておくことが大切です。

申請にかかる初期費用は?申請費17,300円と50万円の残高が必要

アイルランドのワーキングホリデー申請には、規定の初期費用と十分な資金の証明が必要です。まず、申請の手数料として約1.7万円を支払うことになります。これは審査のために必要な費用であり、結果に関わらず返金はされません。

また、現地での生活を維持できるだけの資金力があることを証明するため、50万円以上の預金残高を示す必要があります。この残高証明書は、申請者本人の名義である預金口座のものを用意しましょう。滞在中の生活費を確保していることを示す重要な書類となります。

アイルランドワーホリを申請する全4ステップ

アイルランドのワーキングホリデー申請は、仮申請から許可証の受け取りまで、いくつかの段階を踏む必要があります。手続きの流れを事前に把握しておくことで、スムーズに準備を進められるでしょう。ここでは、以下の4つのステップについて解説します。

  • ステップ1.申請書をメールで送って仮申請する
  • ステップ2.大使館から審査許可のメールを受け取る
  • ステップ3.指定された機関へ必要書類を郵送する
  • ステップ4.許可証とパスポートを受け取る

ステップ1.申請書をメールで送って仮申請する

最初のステップは、指定された期間内に申請書を提出して仮申請を行うことです。まず、駐日アイルランド大使館のウェブサイトからワーキングホリデーの申請書をダウンロードし、必要事項をすべて英語で記入します。

記入が完了したら、指定されたメールアドレス宛に申請書を添付して送信しましょう。この仮申請の段階では、証明写真やその他の添付書類を一緒に送る必要はありません。指定された受付期間の間に、記入済みの申請書のみをメールで送信することが最初の重要な手続きとなります。

ステップ2.大使館から審査許可のメールを受け取る

仮申請のメールを送信した後は、大使館からの連絡を待ちます。申請の受付期間が終了すると、大使館で審査が行われ、審査を通過した方に対して申請許可のメールが届きます。

この審査許可のメールには、次のステップで必要となる書類のリストや、今後の手続きに関する重要な案内が記載されています。迷惑メールフォルダに振り分けられてしまう可能性もあるため、結果の通知時期が近づいたら、こまめにメールボックスを確認するようにしましょう。メールの指示に従って、速やかに次の手続きの準備に取り掛かることが大切です。

ステップ3.指定された機関へ必要書類を郵送する

大使館から許可メールを受け取ったら、本申請のための書類を準備します。パスポートの原本をはじめ、英文の履歴書や卒業証明書、残高証明書など、メールで指定されたすべての必要書類を揃えましょう。

書類の準備が整ったら、それらをVFSサービシズ・ジャパンという指定された機関へ、書留などの記録が残る方法で郵送します。郵送時の紛失を防ぐため、必ず追跡可能な方法を利用することがおすすめです。また、書類の不備があると審査が遅れる原因となるため、発送前に不足がないか入念にチェックしてみてください。

ステップ4.許可証とパスポートを受け取る

すべての書類が受理され、最終的な審査を無事に通過すると、申請手続きは完了となります。その後、提出したパスポートの原本とともに、ワーキングホリデー・オーソリゼーションと呼ばれる許可証が返送されてきます。

この許可証はアイルランドに入国するための非常に重要な書類であり、入国日から起算して最長12ヶ月間有効となります。手元に届いたら、記載されている氏名や有効期限などに誤りがないかを必ず確認しましょう。これでアイルランドへ渡航する準備が整い、ワーキングホリデーを開始することができます。

【注意】申請後はアイルランドで在留カード(IRP)を取得しよう

ワーキングホリデーの許可証を受け取ってアイルランドに入国した後も、現地で行わなければならない重要な手続きがあります。それは、在留カードであるIRPの取得です。

アイルランドに入国する際、入国審査官からパスポートに滞在許可のスタンプが押され、そのスタンプには有効期限が記載されています。この期限が切れる前に、アイルランド入国管理局、または地方に滞在する場合は所轄の警察署へ出向き、外国人登録を行ってIRPを取得する必要があります

登録には所定の手数料の支払いが必要です。この手続きを怠ると不法滞在となってしまうため、入国後は速やかに予約を取り、手続きを完了させるようにしましょう。

アイルランドワーホリ申請書の書き方を解説

アイルランドワーキングホリデーの申請書はすべて英語で記入する必要があり、項目も多いため戸惑う方も多いかもしれません。ここでは、記入に迷いやすい項目を中心に、具体的な書き方のポイントを解説します。以下の内容について順番に見ていきましょう。

  • 【一覧表】申請書にある全22項目の和訳と内容まとめ
  • 項目1〜12:名前や住所などの基本情報とパスポート情報を書く
  • 項目13・17・18:学歴や職歴、過去に海外で暮らした履歴を書く
  • 項目14〜16・19〜21:ワーホリ中の滞在計画や仕事の予定を書く
  • 項目22:規約の内容を確認して忘れずに同意のチェックを入れる

【一覧表】申請書にある全22項目の和訳と内容まとめ

申請書の全体像を把握するため、まずは全項目の和訳と記入内容の概要を確認しておきましょう。申請書はすべて英語で記入する必要があるため、日本語で下書きをしてから英語に翻訳することがおすすめです

以下の表に、申請書の項目1から22までの和訳と内容の概要をまとめました。

項目番号 項目の和訳 記入内容の概要
項目1・2 姓・名 パスポートに記載されているローマ字の氏名
項目3・4 性別・婚姻状況 性別(Male/Female)と婚姻状況
項目5〜7 生年月日・年齢・出生地 西暦での生年月日、年齢、生まれた都道府県
項目8〜10 現住所・電話番号・メールアドレス 連絡先となる住所、電話番号、メールアドレス
項目11・12 パスポート番号・有効期限 パスポートの番号と西暦での有効期限
項目13 学業経歴 最終学歴の学校名、入学日、学位など
項目14・15 アイルランドへの入国日・滞在期間 予定している入国日と1年以内の滞在期間
項目16 ワーホリでの滞在計画案 200字以内でアイルランドでの滞在計画
項目17 過去の外国居住歴 過去に外国に住んだ国名や期間
項目18 職業経歴 直近の会社名、業務内容、帰国後の復職予定など
項目19 アイルランドでの就労について アイルランドで探す予定の仕事の種類など
項目20・21 認知経路・大使館からの情報希望 プログラムを知ったきっかけと情報受け取りの希望
項目22 有罪判決の有無と規約への同意 犯罪歴の有無の記載と、全規約への同意チェック

表を参考にしながら、各項目の具体的な記入方法について確認していきましょう。

項目1〜12:名前や住所などの基本情報とパスポート情報を書く

項目1から12までは、申請者の基本的な個人情報とパスポートに関する情報を記入する欄です。項目1の姓と項目2の名は、必ずパスポートと同じローマ字表記で記入しましょう。

項目8の現住所は、英語の住所表記ルールに従い、番地、町名、市区町村、都道府県、郵便番号の順に記入します。項目11のパスポート番号と項目12のパスポートの有効期限も、手元のパスポートを見ながら間違いのないように慎重に入力することが大切です。入力ミスがあると再提出になる可能性もあるため、注意して進めてみてください。

項目13・17・18:学歴や職歴、過去に海外で暮らした履歴を書く

項目13の学業経歴には、大学や専門学校、高校などの最終学歴を記入します。学校名や取得した学位を英語で正確に記載しましょう。

項目17では、過去に海外で生活した経験がある場合、国名と滞在期間を記入します。項目18の職業経歴は、直近の雇用先の名前と住所、雇用期間を書き、業務内容は50語以内の英語で端的にまとめます。また、ワーホリ終了後に現在の職場へ復帰する予定があるかどうかも忘れずに回答することがポイントです。復職予定がない場合は「No」と簡潔に記載して問題ありません。

項目14〜16・19〜21:ワーホリ中の滞在計画や仕事の予定を書く

ここでは、アイルランドでの具体的な計画について説明します。項目16のワーキングホリデーでの滞在計画案は、100語以内の英語で現地での過ごし方を記述します。語学学校に通う期間や旅行の計画などを簡潔にまとめましょう。

項目19のアイルランドでの就労については、現地で希望する職種を記入します。カフェの店員やホテルのスタッフなど、ワーキングホリデーの趣旨に沿った一般的な職種を書くのがおすすめです。項目20のプログラムを知ったきっかけについては、インターネットや友人など該当するものを選び、詳細を記載してみてください。

項目22:規約の内容を確認して忘れずに同意のチェックを入れる

最後の項目22は、ワーキングホリデープログラムの規約に関する重要なセクションです。ここには、十分な資金の保持や医療保険の加入、滞在期間を延長しないことなど、規約が細かく記載されています。

これらの規約に違反した場合、許可証が即座に取り消される可能性があります。内容をしっかりと読んで理解した上で、最下部にある上記規約を遵守するという同意欄に必ずチェックを入れましょう。この同意のチェックが漏れていると申請が受理されないため、提出前に念入りに確認しておくことが大切です。

アイルランドワーホリの申請に必要な書類

アイルランドのワーキングホリデー本申請では、いくつかの書類を提出する必要があります。以下の必要書類とそれぞれの規定や注意点についてまとめて確認しておきましょう。

  • 履歴書・卒業証明書
    いずれの書類も英文で作成されたものを提出する必要があります。履歴書を作成する際は、アイルランドでの就職を見据えて、これまでの経験やスキルを具体的にアピールできるように記述すると役立つでしょう。
  • 英文残高証明書
    申請者本人名義の口座で、50万円以上の残高があることを証明する必要があります。通貨表記はユーロまたは日本円の指定に対応したものを用意し、発行から1ヶ月以内など有効なものを取得してください。
  • 航空券の予約確認書
    アイルランドへ渡航するための片道、または往復航空券の予約確認書を提出する必要があります。
  • 医療保険証券(付保証明)
    アイルランドでの滞在全期間をカバーする、英文で発行された医療保険証券が必要です。

アイルランドワーホリを申請するときの注意点と審査を通るコツ

ワーキングホリデーの申請手続きには、いくつかの厳格なルールが存在します。少しのミスで審査に落ちてしまうこともあるため、慎重に準備を進めることが大切です。ここでは、審査を無事に通過するためのコツとして、以下の2つの注意点について解説します。

  • 指定されたメール申請の受付期間を必ず守る
  • 申請書の入力ミスや英文書類に不備がないか確認する

指定されたメール申請の受付期間を必ず守る

ワーキングホリデーの仮申請を行う際、最も重要なのがメールを送信するタイミングです。大使館が指定している受付期間は非常に厳格に管理されています。

受付期間の開始日より前に送信されたメールや、締め切りを過ぎてから送信されたメールは一切無効として扱われます。せっかく書類を準備しても、期間外に送ってしまっては審査の対象にすらなりません。指定された期間内に確実にメールが届くよう、スケジュールをしっかりと確認し、余裕を持って送信するように心がけましょう。

申請書の入力ミスや英文書類に不備がないか確認する

申請書類の不備は、審査に落ちる大きな原因となります。提出する前に、すべての書類に目を通し、記入漏れや入力ミスがないかを入念に確認してみてください。

特に、パスポート番号の打ち間違いや、規約への同意チェック漏れは非常に多いミスです。また、英文残高証明書の金額が規定の50万円を下回っていないか、通貨の表記が正しいかどうかも重要です。一度提出した書類は修正が難しいため、第三者にチェックしてもらうなどして、完璧な状態で提出できるように心がけましょう。

ワーホリ申請はプロにお任せ!タビケン留学を利用するメリット

アイルランドのワーキングホリデー申請は、英語での書類作成や細かなスケジュールの管理が必要であり、ご自身だけで進めるには不安を感じる方も多いでしょう。そんな時は、タビケン留学のようなエージェントを活用するのがおすすめです。タビケン留学を利用するメリットとして、以下の2点を紹介します。

  • 手数料は無料!プロが書類の不備を防いで審査落ちを回避する
  • ビザの手続きと英語学習を一緒に進められるのが魅力

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ワーキングホリデーの準備は、ビザの申請だけでなく、語学学校の選定や仕事探しの準備など、多くの情報が散らばりがちです。タビケン留学のプログラムを利用したTaikiさんの事例では、学習と手続きの両輪を同じ窓口で進められる点が非常に評価されています。

渡航前の英語コーチングから現地でのサポートまでを一貫して任せられるため、心理的な負担が小さくなり、学習に集中することができます。ビザ申請のサポートにとどまらず、現地で活躍するための包括的な価値を提供できるのがタビケン留学の大きな魅力です。

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まとめ:アイルランドワーホリに向けて申請の準備を進めよう

アイルランドのワーキングホリデーは、英語環境での生活と就労を経験できる素晴らしい機会です。申請期間は年に2回と限られており、定員も設けられているため、早めの情報収集と計画的な準備が成功の鍵を握ります。

申請書の作成や英文書類の準備には時間がかかるため、余裕を持ってスケジュールを立ててみましょう。書類の不備や手続きの漏れを防ぐためには、タビケン留学のようなプロのサポートを無料で活用するのもおすすめです。ご自身の目標に向かって、アイルランドでの充実したワーキングホリデーを実現するための第一歩を踏み出してみてください。

参考:
アイルランドでのワーキングホリデー|アイルランド移民局
ワーキングホリデープログラム|在日アイルランド大使館
初めて移民許可を登録する方法|アイルランド移民局
必要書類|アイルランド移民局

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この記事を監修した人

諸澤 良幸

諸澤 良幸

株式会社Morrow World 代表取締役社長

日本内閣府認定 NPO留学協会 RCA海外留学アドバイザー
オーストラリア政府認定PIER QEAC留学コンサルタント資格保有
JAOS 一般社団法人海外留学協議会 加盟

4年制大学法学部を卒業後大手レジャー企業に就職。複数の新規店舗立ち上げや人事業に従事した後、退社し26歳で単身海外留学。海外での英語学習と海外現地企業での管理職経験を経て2015年に株式会社Morrow Worldを設立し留学エージェントサービスを提供開始。2024年時点で9年以上留学エージェントを運営しており、「サポート無料留学エージェント」や「2カ国留学」の先駆けとして留学サポートを提供。
2020年6月にはオンラインに特化した英語コーチングサービスENGLEADを開始、2023年からは学研教室オーストラリアのFC本部の運営会社の代表取締役にも就任。
現在世界8カ国、約100名のスタッフと共に、世界で羽ばたく子どもから大人に向けて幅広く教育関連サービスを提供している。
JAOS 一般社団法人 海外留学協議会

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