海外で働いてみたい、英語も学びたい、だけど留学より費用は抑えたい。そんな思いを叶える選択肢の1つが、ニュージーランドのワーキングホリデーです。

ただ実際に動こうと思ったとき、「ビザってどうやって取るの？」「どのくらい準備が必要なの？」と、疑問に思う方も少なくありません。

この記事では、ニュージーランドのワーホリビザについて、申請条件や手続きの流れ、必要な費用や書類などを整理しながら、現地での働き方や注意点まで具体的に解説します。初めてでも迷わず準備が進められるよう、サポートの選び方についてもご紹介しています。

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ニュージーランドのワーキングホリデービザ（ワーホリビザ）の基本情報

ニュージーランドのワーホリビザは、観光・就学・就労を自由に組み合わせながら最大1年間滞在できる制度（条件次第で3ヶ月延長可）です。ここでは申請時に押さえておくべき基本事項として、対象条件や費用、滞在期間、働けるか・学べるかといったポイントを詳しく解説します。

対象者

ニュージーランドのワーホリビザは日本国籍を所有するもので、18〜30歳の独身者、または子どもを帯同しない既婚者です。申請費用はかかりません。

しかし、申請者は滞在初期の生活費として最低4,200NZドル（約350,000円）の資金を保有している必要があります。これはビザ取得の条件であり、入国時に証明を求められることがあります。

さらに、往復航空券の所持または帰国費用を賄える資金の証明も必要です。これらの要件を満たすことで、ニュージーランドでのワーキングホリデーを始めることができます。

※1NZドル=85円換算（25年5月27日現在）

必要書類

ニュージーランドのワーホリビザ申請に必要な主な書類は以下の通りです。

• 有効なパスポート：申請時点で有効な日本国籍のパスポート。（残存期間が1年3ヶ月以上）
• 証明写真：規定に合った直近の顔写真。
• 帰国用航空券またはその購入資金の証明。
• 健康診断書：過去5年間に結核の高リスク国に3ヶ月以上滞在していた場合、胸部X線検査が必要。
• 無犯罪証明書：特定の条件下で求められることがあります。

これらの書類はオンライン申請時にPDF形式でアップロードする必要があります。詳細は移民局の公式HPをご確認ください。

滞在可能期間

ニュージーランドのワーホリビザでは、最長12ヶ月間の滞在が可能です。この期間中は、観光、就労、就学を自由に組み合わせて体験できます。

また、特定の条件を満たすことで、滞在期間の延長が認められる場合があります。例えば、農業分野で3ヶ月以上の季節労働を行った場合、3ヶ月間の延長が可能です。

就学（学校に通えるかの可否）

ワーホリビザ保持者は、ニュージーランドで最大6ヶ月間の就学が可能です。これは、語学学校や短期コースなどに通うことが含まれます。

ただし、就学の主目的で長期的な学位取得を目指す場合は、学生ビザの取得が必要です。ワーホリビザはあくまでワーキングホリデーを主目的とした制度であるため、学業が主目的となる場合には適していません。

就労（現地で仕事をできるかの可否）

ワーホリビザ保持者は、ニュージーランドでの就労が認められています。職種や雇用主に制限はなく、自由に働くことが可能です。

また、就労条件や労働時間については、雇用契約や労働法に基づいて遵守する必要があります。

その他必要事項

ニュージーランドのワーホリビザ申請に際して、以下の点にも注意が必要です。

• 医療保険：滞在中の医療費をカバーする保険への加入が推奨されています。
• 健康状態：申請者は健康であることが求められ、必要に応じて健康診断が必要です。
• 素行証明：過去の犯罪歴がないことが求められ、必要に応じて無犯罪証明書の提出が必要です。

これらの要件を満たすことで、ニュージーランドでのワーキングホリデーを安心して始めることができます。

ニュージーランドのワーホリビザを自分で申請するステップ

ニュージーランドのワーキングホリデービザは、オンラインで自分自身で申請することが可能です

ここでは、申請前に確認すべき条件や、ビザ申請の手順、審査状況の確認方法、ビザ取得までの流れを4つのステップに分けて解説します。

募集要項・条件などをニュージーランド大使館でチェック

ワーホリビザを申請する前に、まずは最新の募集要項や条件を公式情報から確認することが重要です。対象年齢、滞在可能期間、資金証明の有無、健康診断が必要かどうかなど、年によって細かい要件が変更される可能性があります。

日本国内における正確な情報源としては、ニュージーランド大使館や、移民局（Immigration New Zealand）の公式HPを参照しましょう。ビザの条件だけでなく、現在の審査期間や申請数の動向も確認しておきましょう。事前に理解を深めておくことで、スムーズな申請準備が可能になります。

Online Serviceにてビザの申請

申請はニュージーランド移民局のオンライン申請サービス（Immigration Online）から行います。まずは「RealMe」というアカウントを作成し、ログインして申請フォームを入力します。

必要事項はすべて英語で入力しますが、比較的シンプルな設計になっており、順を追って入力すれば問題なく完了できます。内容に不備があると審査が遅れるため、慎重に確認することが大切です。

申請状況をニュージーランド移民局のHPより確認

申請が完了したら、移民局のマイページ（Immigration Online）からステータスを随時確認できます。審査中・補足資料の要請・許可済みなど、申請の進行状況が表示されます。

審査期間は通常数日〜数週間ですが、繁忙期や書類不備がある場合は遅れる可能性もあります。メールでの通知も来るため、登録したメールアドレスはこまめにチェックしましょう。

また、追加提出を求められた場合には、指定期限内にオンラインでアップロードする必要があります。

ビザ取得完了

審査が無事に完了すると、ニュージーランド移民局からビザ許可通知のメールが届きます。オンラインアカウントにも、正式な許可書類（PDF形式）が表示され、印刷して携行することが推奨されます。

このビザには、滞在可能期間、就労可否、就学制限などの情報が明記されているため、入国前に内容を必ず確認しましょう。

また、入国時にはビザ書類に加え、資金証明・帰国用航空券などを求められる場合もあります。

ビザ取得がゴールではなく、ここからがニュージーランドでのワーホリ生活のスタートです。安心して渡航を迎えるために、取得後の準備も丁寧に行いましょう。

ニュージーランドのワーホリビザ取得に関して抑えておきたいこと

申請自体はオンラインで完結するニュージーランドのワーホリビザですが、事前に知っておくと安心できる最新情報や注意点があります。

ここでは、よくある誤解や変更点、申請後にかかる期間など、見落としがちなポイントを3つに絞ってご紹介します。

健康診断の受診は原則不要になった

以前はワーホリビザ申請時に胸部X線検査を含む健康診断が求められていましたが、2023年以降の制度改定により、日本からの申請者は原則不要となりました。ただし、過去5年間に結核のハイリスク国へ3か月以上滞在していた場合など、例外的に提出が必要になるケースは残っています。

条件を満たしていれば、健康診断書の提出は省略でき、準備の手間や費用を大きく軽減できます。

ただし、ビザ申請中に健康状態に関する追加質問が入ることもあるため、事前に不安がある方はニュージーランド移民局の最新方針を確認しておくと安心です。

銀行の残高証明も原則は不要

従来、4,200NZドル（約360,000円）相当の資金を保有していることを証明する「銀行残高証明書」の提出が求められていましたが、現在は申請時のアップロードは原則不要となっています。ただし、これは「任意提出」になっただけであり、必要に応じて移民局から後日提出を求められる可能性はあるため、取得できるよう準備しておくのが賢明です。

また、入国時には資金証明の提示を求められることがあり、用意がないと入国を拒否されるケースもあるため要注意です。ワーホリ生活を安全にスタートさせるためにも、4,200NZドル以上の資金は必ず確保しておきましょう。

※1NZドル=85円換算（25年5月27日現在）

ビザの申請から取得まで長くて1ヶ月はかかる

ニュージーランドのワーホリビザは即日発給ではなく、申請から許可通知までは通常1週間〜4週間程度かかります。申請内容や時期によって審査期間は前後し、繁忙期や書類不備がある場合にはさらに日数がかかることもあります。

特に航空券や滞在先の予約をビザ取得前に進めてしまうと、予定に間に合わないリスクがあるため注意が必要です。出発希望日の2〜3ヶ月前には余裕をもって申請を行うと安心です。

審査中の状況はオンラインで確認できるため、こまめに移民局のアカウントをチェックしておくとスムーズに対応できます。

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この記事を監修した人

諸澤 良幸

株式会社Morrow World 代表取締役社長

日本内閣府認定 NPO留学協会 RCA海外留学アドバイザー
オーストラリア政府認定PIER QEAC留学コンサルタント資格保有
JAOS 一般社団法人海外留学協議会 加盟

4年制大学法学部を卒業後大手レジャー企業に就職。複数の新規店舗立ち上げや人事業に従事した後、退社し26歳で単身海外留学。海外での英語学習と海外現地企業での管理職経験を経て2015年に株式会社Morrow Worldを設立し留学エージェントサービスを提供開始。2024年時点で9年以上留学エージェントを運営しており、「サポート無料留学エージェント」や「2カ国留学」の先駆けとして留学サポートを提供。
2020年6月にはオンラインに特化した英語コーチングサービスENGLEADを開始、2023年からは学研教室オーストラリアのFC本部の運営会社の代表取締役にも就任。
現在世界8カ国、約100名のスタッフと共に、世界で羽ばたく子どもから大人に向けて幅広く教育関連サービスを提供している。