ヨーロッパでワーホリをしてみたいけれど、協定国が23カ国もあり、どの国を選べばいいかわからないという方は多いのではないでしょうか。

国によってビザの条件や英語の通用度、仕事の見つけやすさは大きく異なるため、自分の優先順位に合った国を選ぶことが大切です。

この記事では、全23カ国の制度比較をはじめ、国選びのポイント・仕事事情・費用と収入の目安・注意点まで解説します。読み終えるころには、候補国を2〜3カ国に絞り込めるようになるでしょう。

なお、ヨーロッパで留学先を探している方はヨーロッパ留学のおすすめ国を紹介したこちらの記事もあわせてご覧ください。

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ヨーロッパでワーホリをする魅力とは？【留学との違い】

ヨーロッパは周遊のしやすさや美しい街並み、多文化が共存する環境など、滞在先としての魅力が豊富です。

ここでは、留学ではなくワーホリだからこそ得られる以下3つのメリットを紹介します。

• 働きながら長期滞在できる
• ワーホリはしごで複数の国に住める
• 帰国後のキャリアに活きる海外就労経験が得られる

語学留学との違いを意識しながら、それぞれ見ていきましょう。

働きながら長期滞在できる

ワーホリ最大のメリットは、現地で働きながら最長1年〜2年間滞在できる点です。

ワーホリビザは現地での就労が認められた制度で、渡航前にまとまった資金を用意しなくても、現地収入で生活費を賄いながら長期間暮らせます。

語学留学の場合は学費だけで数十万円〜100万円以上かかることも珍しくありません。ワーホリであれば学費の負担がないぶん、資金を大幅に抑えられるでしょう。

さらに、現地の職場で働くことで、語学学校内の交流にとどまらず、ローカルの方々と日常的に関わる機会が生まれます。語学力を実践的に伸ばしたい方にとって大きな利点です。

ワーホリはしごで複数の国に住める

ヨーロッパにはワーホリ協定国が23ヵ国あり、国を変えれば何度でもワーホリ制度を利用できます。

たとえば、アイルランドで1年→ドイツで1年→スペインで1年と、拠点を移しながら暮らすことも可能です。英語圏に絞っても、イギリスYMS（最大2年）＋アイルランド（最大1年）＋マルタ（最大1年）で最大4年間滞在できます。ただし、これは各国のビザを連続で取得できた場合の理論値であり、申請時期や切り替え期間の考慮が必要です。

複数の国を渡り歩くには、各国で滞在費をカバーできる仕事に就くための準備が欠かせません。年齢上限（多くの国で30歳まで）もあるため、ワーホリ後のキャリアプランもあわせて考えておくと安心でしょう。

帰国後のキャリアに活きる海外就労経験が得られる

ワーホリで得た就労経験は、帰国後のキャリア形成にも直接活かせるのが特徴です。

語学留学の場合、帰国後にアピールできるのは「海外で学んだ経験」が中心になりがちです。一方、ワーホリであれば接客・調理・オフィスワークなどの実務を経験でき、「海外で働いた実績」として履歴書に記載できます。

実際に、元芸能マネージャーの樺澤まどかさんはタビケン留学を利用し、ロンドンにYMSで渡航されました。現地ではシェアハウスで暮らしながら英語環境に身を置き、新しいキャリアの土台を築かれたそうです。

樺澤さんの詳しい体験談はこちらをご覧ください。

ヨーロッパでワーホリできる国一覧と制度比較【2026年最新】

2026年4月時点で、日本とワーホリ協定を結んでいるヨーロッパの国は23カ国です。以下の表に各国の制度概要をまとめました。

• イギリス（YMS）
• アイルランド
• マルタ
• ドイツ
• フランス
• その他の注目国（スペイン・オランダ・北欧・東欧）

表のあと、主要な国の制度を詳しく紹介していきます。

国名	対象年齢	最大滞在期間	年間発給枠	ビザ申請費用
フランス	18歳以上31歳未満	1年	1,800名	無料
ドイツ	18〜30歳	1年	制限なし	無料
イギリス（YMS）	18〜30歳	2年	6,000名	319ポンド（約69,000円）
アイルランド	18〜30歳	1年	800名	約16,000円
デンマーク	18〜30歳	1年	制限なし	—
ノルウェー	18〜30歳	1年	制限なし	—
ポルトガル	18〜30歳	1年	制限なし	—
ポーランド	18〜30歳	1年	500名	—
スロバキア	18〜30歳	1年	400名	—
オーストリア	18〜30歳	1年	200名	—
ハンガリー	18〜30歳	1年	200名	—
スペイン	18〜30歳	1年	700名	約1,427円
アイスランド	18〜30歳	1年	30名	—
チェコ	18〜30歳	1年	400名	—
リトアニア	18〜30歳	1年	100名	—
スウェーデン	18〜30歳	1年	制限なし	—
エストニア	18〜30歳	1年	制限なし	—
オランダ	18〜30歳	1年	200名	—
フィンランド	18〜30歳	1年	制限なし	—
ラトビア	18〜30歳	1年	100名	—
ルクセンブルク	18〜30歳	1年	100名	—
マルタ	18〜30歳	1年	100名	無料（VFS利用料別途）
イタリア	18〜30歳	1年	500名	—

※1ポンド = 約216円換算（2026年4月時点）

参考：外務省「ワーキング・ホリデー制度」

イギリス（YMS）

イギリスのワーホリ制度はYouth Mobility Scheme（YMS）と呼ばれ、ヨーロッパで唯一、最大2年間滞在できるのが特徴です。

項目	内容
正式名称	Youth Mobility Scheme（YMS）
対象年齢	18〜30歳
最大滞在期間	2年間
年間発給枠	6,000名（2024年に拡大）
就労制限	なし（フルタイム可）
ビザ申請費用	319ポンド（約69,000円）
最低賃金	12.71ポンド/時間（21歳以上、2026年4月〜）

※1ポンド = 約216円換算（2026年4月時点）

ビザ申請費用とは別に、IHS（移民医療付加料）として2年分1,552ポンド（約335,000円）の支払いが必要です。YMS向けには減額レートが適用され、年額776ポンドです。また、資金証明として2,530ポンド以上の銀行残高も求められます。

ビザ代とIHSをあわせると合計で約404,000円と高額ですが、2年間フルタイムで就労できるため、現地収入で十分に回収できる金額でしょう。

関連記事：
イギリスワーホリでおすすめの都市7選！費用が安い・日本人が少ない穴場も紹介

参考：
GOV.UK「Youth Mobility Scheme visa」
GOV.UK「Home Office immigration and nationality fees」
GOV.UK「Pay for UK healthcare as part of your immigration application」
GOV.UK「National Minimum Wage and National Living Wage rates」

アイルランド

アイルランドは公用語がアイルランド語と英語の2つですが、日常生活はほぼ英語です。英語圏でワーホリをしたい方にとって有力な選択肢でしょう。

項目	内容
対象年齢	18〜30歳
最大滞在期間	1年間
年間発給枠	800名（年2回の申請期間：1月・7月〜8月頃）
就労制限	なし（フルタイム可）
ビザ申請費用	約16,000円
最低賃金	14.15ユーロ/時間（2026年1月〜）

※1ユーロ = 約187円換算（2026年4月時点）

制度条件は変更される可能性があるため、最新条件は在日アイルランド大使館の公式HPでご確認ください。

参考：
在日アイルランド大使館「ワーキングホリデープログラム」
Citizens Information「The minimum wage has increased」

マルタ

マルタは2026年1月に日本との間でワーホリ制度が開始された新しい協定国です。公用語はマルタ語と英語で、英語だけで生活できる環境が整っています。

項目	内容
対象年齢	18〜30歳
最大滞在期間	1年間
年間発給枠	100名
就労制限	就労可（休暇が主目的）
ビザ申請費用	無料（VFS利用料 約100ユーロが別途必要）
最低賃金	要確認（DIER Malta公式HPを参照）

※1ユーロ = 約187円換算（2026年4月時点）

申請はVFS東京での対面提出、または大阪センターへの郵送で行います。必要書類は、申請書・パスポート・証明写真・無犯罪証明書（英文）・英文残高証明書・保険加入証明・往復航空券または購入資金の証明です。

ヨーロッパのなかでは物価が比較的安く、費用を抑えながら英語圏で暮らしたい方に向いています。タビケン留学がサポートしている3カ国（イギリス・アイルランド・マルタ）のうちの1つでもあります。

制度開始直後のため、一部の条件が今後変更される可能性があります。最新情報はIdentità Malta・VFS公式HP・在日マルタ大使館で確認してください。

関連記事：
マルタワーホリがついにスタート！申請・準備・現地の最新情報まとめ

参考：
外務省「マルタ共和国との間のワーキング・ホリデー制度に関する口上書の交換」
DIER Malta「National Minimum Wage」

ドイツ

ドイツのワーホリは年間発給枠に制限がなく、申請すればほぼ確実にビザを取得できるのが特徴です。ビザ申請費用も無料のため、初期コストを抑えたい方に向いています。

項目	内容
対象年齢	18〜30歳
最大滞在期間	1年間
年間発給枠	制限なし
就労制限	なし（フルタイム可）
ビザ申請費用	無料
最低賃金	13.90ユーロ/時間（2026年1月〜）

※1ユーロ = 約187円換算（2026年4月時点）

都市部では英語の通用度が比較的高く、英語だけで生活できるケースも少なくありません。

参考：ドイツ連邦統計局「Minimum wages in Germany」

フランス

フランスのワーホリは年齢上限が「31歳未満」と、他国より1歳高く設定されているのが特徴です。31歳の誕生日前日まで申請できるため、30歳の方にもチャンスがあります。

項目	内容
対象年齢	18歳以上31歳未満
最大滞在期間	1年間
年間発給枠	1,800名
就労制限	なし（フルタイム可）
ビザ申請費用	無料
最低賃金	12.02ユーロ/時間（2026年1月〜）

※1ユーロ = 約187円換算（2026年4月時点）。フランスの法定労働時間は週35時間です。

公用語はフランス語で、仕事にはフランス語力が求められるケースが多いため、渡航前に基礎を身につけておくとよいでしょう。

なお、年齢制限は以前の「30歳未満」から「31歳未満」に引き上げられています。古い情報源には旧条件が残っている場合があるため、最新条件は在日フランス大使館の公式HPでご確認ください。

参考：
在日フランス大使館「ワーキングホリデービザ」
フランス政府公式「Le SMIC revalorisé au 1er janvier 2026」

その他の注目国（スペイン・オランダ・北欧・東欧）

主要5カ国以外にも、検討したい国は数多くあります。ここでは注目度の高い国・地域を簡潔に紹介します。

スペインは年間発給枠が700名で、ヨーロッパのなかでは物価が比較的安い国です。ただし公用語はスペイン語のため、英語だけで就労するのは難しいでしょう。

オランダは英語の通用度が非常に高い国として知られています。年間発給枠は200名と少ないものの、英語だけで生活しやすい非英語圏を探している方は候補に入れてみてください。

北欧は賃金水準が高い一方で物価も高めです。デンマーク・ノルウェー・スウェーデン・フィンランドはいずれも発給枠に制限がないため、ビザの取得しやすさではメリットがあるでしょう。

東欧は生活費が大幅に安いのが魅力です。ポーランド・ハンガリー・チェコは費用を抑えて滞在したい方に向いていますが、英語だけでの就労は難しい傾向があります。

各国の制度条件は本記事冒頭の一覧表をご参照ください。

ヨーロッパのワーホリの国選びで重視すべきポイント

国選びではワーホリならではの判断軸を押さえておくことが大切です。仕事の見つけやすさと費用も重要ですが、それぞれ後ほど詳しく解説します。

ここでは、仕事・費用以外で押さえておきたい3つのポイントを紹介します。

• ビザの定員制限がない国は渡航計画を立てやすい
• 英語だけで暮らせる国とそうでない国がある
• 2カ国目以降を見据えて最初の国を選ぶ

それぞれ順に見ていきましょう。

ビザの定員制限がない国は渡航計画を立てやすい

定員制限がない国を選べば、申請時期を気にせず渡航計画を立てられるのがメリットです。

ドイツ・デンマーク・フィンランド・スウェーデン・ノルウェー・エストニア・ポルトガルなどは発給枠に制限がなく、申請すればほぼ確実にビザを取得できるでしょう。

一方、イギリスYMSは6,000名、アイルランドは800名、スペインは700名、オランダは200名、マルタは100名と上限があります。申請期間を逃すと翌年まで待たなければなりません。

退職日が決まっているなど渡航時期を柔軟に調整できない方は、定員制限がない国のほうが計画を立てやすいでしょう。

英語だけで暮らせる国とそうでない国がある

ヨーロッパのワーホリ協定国のなかでも、英語だけで日常生活を送れる国とそうでない国は明確に分かれます。

英語が公用語の国はイギリス・アイルランド・マルタの3カ国です。英語力さえあれば生活も就職活動も問題なく進められるでしょう。

非英語圏では、オランダ・ドイツ・北欧諸国が比較的英語の通用度が高い地域です。都市部であれば英語だけで生活できるケースも多いですが、現地語ができると選択肢は大きく広がります。

フランス・スペイン・イタリアなどは、日常生活や就労の場面で現地語が求められる傾向が強めです。英語力だけでワーホリに行くなら、まずはイギリス・アイルランド・マルタが現実的でしょう。

2カ国目以降を見据えて最初の国を選ぶ

ワーホリはしごを視野に入れている方は、1カ国目の選び方が2カ国目以降の選択肢を左右する点を意識してください。

たとえば、イギリスYMS（2年）で英語力と資金を固めてから、2カ国目にアイルランドやドイツへ移るパターンがあります。英語の土台があれば、2カ国目でも仕事が見つかりやすくなるでしょう。

反対に、フランスやスペインなどの非英語圏を1カ国目に選ぶと、現地語の習得に時間がかかり、2カ国目への移行が遅れやすい傾向があります。語学力・キャリアプラン・年齢（30歳上限）を考慮して順番を決めることが大切です。

タビケン留学がサポートしているイギリス・アイルランド・マルタの3カ国は、いずれも英語圏でワーホリはしごの起点として組み合わせやすいのが特徴です。自分に合った組み合わせがわからない場合は、プロに相談するのも一つの手でしょう。

ヨーロッパワーホリの仕事事情｜英語だけで働ける？

現地でどのような仕事に就けるのかは、渡航先を決めるうえで重要なポイントです。ここではワーホリで就ける仕事の概要と、英語力との関係を紹介します。

• ワーホリで就ける主な仕事と時給の目安
• 英語だけで働ける国と現地語が必要な国

 

ワーホリで就ける主な仕事と時給の目安

日本人がワーホリで就きやすい職種は、飲食店スタッフ（ジャパニーズレストラン含む）・ホテルやホステルのスタッフ・カフェのバリスタ・ベビーシッター（オペア）・清掃やハウスキーピングなどです。英語力や現地語力が高ければ、オフィスワークや幅広い接客業も選択肢に入るでしょう。

主要国の最低賃金は以下のとおりです。

国名	最低賃金	日本円換算（目安）
イギリス	12.71ポンド/時間（2026年4月〜）	約2,745円
アイルランド	14.15ユーロ/時間（2026年1月〜）	約2,646円
ドイツ	13.90ユーロ/時間（2026年1月〜）	約2,599円
フランス	12.02ユーロ/時間（2026年1月〜）	約2,248円

※1ポンド = 約216円、1ユーロ = 約187円換算（2026年4月時点）。為替レートは変動するため、最新のレートをご確認ください。

実際の時給は職種・経験・勤務地により変動するため、最低賃金はあくまで下限の目安として参考にしてください。

英語だけで働ける国と現地語が必要な国

英語だけで就労できる可能性が高いのは、イギリスとアイルランドの2カ国です。求人数が多く、英語力があれば職種の幅も広がります。

マルタも英語が公用語ですが、国自体が小さいため求人数は限られる傾向にあるでしょう。ドイツやオランダは都市部で英語の求人がある一方、現地語ができると選択肢が大幅に広がります。

フランス・スペイン・イタリアなどでは現地語がほぼ必須です。英語のみで応募できる仕事は、ジャパニーズレストランなど一部の職種に限られやすいでしょう。

ヨーロッパワーホリに必要な費用と現地での収入目安

渡航前にいくら必要で、現地でいくら稼げるのかという収支の見通しも重要な判断材料です。ここでは初期費用の目安と、現地での収入シミュレーションを紹介します。

• 渡航前に必要な初期費用の目安
• 現地での収入目安と収支シミュレーション

国別の留学費用の詳しい内訳はこちらの記事をご覧ください。

渡航前に必要な初期費用の目安

ヨーロッパワーホリの初期費用は、おおむね60万円〜150万円が目安です。主な内訳は以下のとおりです。

• 往復航空券：約12万円〜25万円（時期・経由便の有無による）
• 海外旅行保険：約20万円〜30万円（1年間）
• ビザ申請費用：無料〜約404,000円（国によって大きく異なる）
• 現地到着後の生活費（1ヶ月〜2ヶ月分）：約15万円〜30万円

特にイギリスYMSは、ビザ申請費用319ポンド＋IHS 2年分1,552ポンド＝合計1,871ポンド（約404,000円）と、ビザ関連費用だけで高額です。一方、ドイツやフランスはビザ申請費用が無料のため、初期費用を大幅に抑えられるでしょう。

※1ポンド = 約216円換算（2026年4月時点）

現地での収入目安と収支シミュレーション

ワーホリでは現地で収入を得られるため、渡航前の貯蓄だけで滞在費をすべて賄う必要はありません。週25時間勤務を想定した収支シミュレーションは以下のとおりです。

項目	イギリス	アイルランド
最低賃金	12.71ポンド/時間	14.15ユーロ/時間
月収目安（週25時間×4.3週）	約1,366ポンド（約295,000円）	約1,521ユーロ（約284,000円）
家賃（目安）	月8万円〜15万円	月8万円〜15万円
食費（目安）	月3万円〜6万円	月3万円〜6万円
交通費等	月1万円〜3万円	月1万円〜3万円

※1ポンド = 約216円、1ユーロ = 約187円換算（2026年4月時点）。為替レートは変動するため、最新のレートをご確認ください。

週25時間勤務でも、節約すれば収支トントンか少額の貯蓄が可能です。フルタイム（週35時間〜40時間）で働ければ、さらに余裕が出るでしょう。

ただし、渡航後すぐに仕事が見つかるとは限らないため、最低でも2ヶ月分の生活費を渡航前に確保しておくと安心です。

ヨーロッパワーホリの注意点

ヨーロッパのワーホリには魅力が多い一方で、事前に知っておきたい注意点もあります。ここでは押さえておくべき3つのポイントを紹介します。

• 非英語圏では仕事が見つかりにくい
• 人気国はビザの定員が埋まりやすい
• 帰国後にキャリアブランクが生じやすい

 

非英語圏では仕事が見つかりにくい

フランス・スペイン・イタリアなどの非英語圏では、英語だけで応募できる求人が限られる傾向があります。

ジャパニーズレストランなど日本語を活かせる職場も存在しますが、数が少なく競争率も高めです。対策としては、渡航前に現地語の基礎を学んでおくか、まず英語圏（イギリス・アイルランド）で就労経験を積んでから移る方法があります。

人気国はビザの定員が埋まりやすい

発給枠がある国では、申請期間を逃すと翌年まで渡航を待つ必要が出てきます。

イギリスYMSは6,000名、アイルランドは800名、マルタは年間100名と枠が小さめです。申請スケジュールは年度によって変わることもあるため、各国の大使館公式HPで最新情報を定期的にチェックしてください。

帰国後にキャリアブランクが生じやすい

ワーホリでは1年〜2年間海外に滞在するため、日本での職歴に空白期間が生じる点も意識しておきましょう。

帰国後の転職活動では、「海外で何をしていたか」を具体的に説明することが求められます。渡航前にキャリアプランを立てておけば、滞在中の行動にも一貫性が出て、帰国後のアピール材料になるでしょう。

帰国後のキャリアまで見据えたサポートを受けたい方は、タビケン留学にご相談ください。キャリア支援にも対応しています。

まとめ

ヨーロッパにはワーホリ協定国が23カ国あり、国によってビザの条件・英語の通用度・仕事の見つけやすさが大きく異なります。費用を抑えたいのか、英語圏にこだわるのか、ワーホリはしごで複数の国に住みたいのかなど、自分の優先軸を整理して候補を絞り込むことが、ヨーロッパワーホリ成功への第一歩です。

英語圏のイギリス・アイルランド・マルタは語学面でのハードルが低く、はじめてのヨーロッパワーホリの渡航先として検討しやすいでしょう。一方、ドイツやフランスなどの非英語圏にも、発給枠に制限がなかったり費用を抑えられたりといったメリットがあります。

自分にはどの国が合うか迷ったら、タビケン留学にご相談ください。ビザの条件整理から帰国後のキャリアプランまで、一人ひとりに合ったプランをご提案しています。