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ワーホリ後は就職できない?実際の状況とつまずく理由・成功へのポイントを解説

ワーホリ(ワーキングホリデー)に行きたいと考えているものの、帰国後の就職がどうなるか不安に感じている人は少なくありません。

ワーホリ経験は「キャリアのブランク(空白期間)になる」といった話を聞いて、一歩を踏み出せないでいる人もいるでしょう。

実際には、ワーホリ経験をキャリアに活かしている人もたくさんいます。大切なのは、現地での過ごし方と帰国後の準備です。目的意識を持って行動すれば、ワーホリはキャリアにとって大きな強みになります。

この記事では、ワーホリ後の就職に関する実際の状況や、つまずきやすい原因を整理します。

あわせて、貴重な経験を強みに変えて就職を成功させるための具体的なポイントをわかりやすく解説していきます。

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「ワーホリ後は就職できない」と言われる理由と実際の就職状況

「ワーホリ後は就職が難しい」という話を聞いて、不安を感じている人もいるかもしれません。

しかし、実際にはワーホリ経験をキャリアに活かしている人は少なくありません。

例えば、学研ホールディングス「スキルアップ研究所」の調査では、約9割の人がキャリアアップを実感しているというデータもあります。

「就職できない」という声は、どちらかというとワーホリ中の過ごし方や帰国後の準備が不十分だったケースで見られる傾向があります。

明確な目的意識を持たずに渡航したり、現地での経験をうまくアピールできなかったりすると、キャリアのブランク(空白期間)として捉えられてしまうことも考えられます。

つまり、ワーホリ経験がプラスになるかマイナスになるかは、事前の計画と行動次第といえるでしょう。渡航前から帰国後を見据えて行動することで、ワーホリは大きな強みになるはずです。

・参考
スキルアップ研究所、「社会人になってからのワーキングホリデー・留学に関する実態調査」の結果を発表

ワーホリ後に就職できないと感じる4つの主な原因

ショックワーホリ経験者が帰国後に就職活動でつまずいてしまう場合、いくつかの共通した原因が見られます。準備やアピールの仕方が、企業側の視点とずれてしまうことが背景にあるようです。

ここでは、主な4つの原因を見ていきましょう。

  • 原因①ブランク期間が評価されずマイナスに見られる
  • 原因②経験やスキルが希望職種と結びつかない
  • 原因③英語力が思うように伸びず強みにならない
  • 原因④帰国後の行動が遅くチャンスを逃してしまう

これらの点は、出発前の準備やワーホリ中の過ごし方次第で、十分に対策できるものばかりです。

原因①ブランク期間が評価されずマイナスに見られる

企業側が履歴書を見たとき、ワーホリ期間を「キャリアの空白期間」と捉えてしまうケースがあります。特に目的意識が伝わらない場合、「遊んでいたのではないか」という印象を与えかねません。

ワーホリで何を学び、どんなスキルを身につけ、それがどう仕事に活かせるのかを具体的に説明できないと、ブランクはマイナス評価につながりやすくなります。

単に「海外で生活していました」というだけでは、採用するメリットとして受け取ってもらえないのです。

大切なのは、その期間が自分にとってどのような投資であったかを言語化することです。明確な目的とそこから得た成果を示すことができれば、ブランクではなく価値ある経験としてアピールできるでしょう。

原因②経験やスキルが希望職種と結びつかない

ワーホリ中に得た経験が、帰国後に希望する職種と直接結びつかないことも、就職が難しくなる原因の一つです。例えば、現地で飲食店の仕事ばかりしていて、帰国後にオフィスの事務職を希望するようなケースが考えられます。

企業側は、応募者が「即戦力として何ができるか」を見ています。ワーホリ中のアルバイト経験が、希望する仕事で求められるスキルと異なると判断されると、評価につながりにくいのが実情です。

ただし、どのような経験であっても、工夫次第でアピールは可能です。例えば、飲食店の経験でも「異文化環境でのコミュニケーション能力」や「クレーム対応力」など、汎用的なスキルとしてアピールする視点が大切になります。

原因③英語力が思うように伸びず強みにならない

ワーホリに行ったからには英語力が強みになると期待しがちですが、実際にはアピールできるレベルまで到達しないケースも少なくありません。日常会話レベルにとどまってしまい、ビジネスで使えるレベルではないと判断されることもあります。

特に、現地で日本人コミュニティの中だけで過ごしてしまったり、英語を使う機会が限られた仕事をしたりすると、英語力は伸び悩んでしまいがちです。TOEICのスコアなどで客観的な指標を示せない場合、企業側も評価が難しくなります。

英語力を強みにしたいのであれば、英語環境で働いた経験や資格試験のスコアなど、具体的な実績を示す準備をしておくことが大切です。

原因④帰国後の行動が遅くチャンスを逃してしまう

帰国してから就職活動を始めるまでの行動が遅れ、ブランク期間がさらに長引いてしまうのも、つまずく原因の一つです。久しぶりの日本を楽しみたくなる気持ちも分かりますが、休養期間が長引くほど、就職活動への意欲も低下しやすくなります。

また、企業の中途採用はタイミングが重要です。行動が遅れることで、自分に合った求人の応募期間を逃してしまう可能性も高まります。帰国直後は時差ボケや環境の変化で疲れやすいため、計画的に動くことが大切です。

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ワーホリ後でも就職しやすい業界・職種とは?

ワーホリで培った経験は、特定の業界や職種では特に高く評価される傾向があります。異文化適応力や主体性は、多くの企業が求める資質です。

ここでは、ワーホリ経験が強みとなりやすい業界・職種を4つ紹介します。

  • 外資系・グローバル企業(営業・マーケティング職)
  • 観光・ホテル・旅行・航空などのホスピタリティ業界
  • IT・Web・スタートアップなど成長産業でのキャリア
  • 留学支援・英会話・教育など語学を活かせる分野

これらの分野では、実践的なコミュニケーション能力や、未知の環境で行動した経験そのものが、大きなアドバンテージになるでしょう。

外資系・グローバル企業(営業・マーケティング職)

外資系企業や、海外展開を積極的に行うグローバル企業では、ワーホリ経験が高く評価されやすいです。

特に営業職やマーケティング職では、ビジネスレベルの英語力はもちろん、多様な文化背景を持つ人々と円滑にコミュニケーションを取る能力が求められます。

ワーホリ中に培った異文化理解力やタフさは、海外の取引先や外国人スタッフとやり取りするうえで大きな強みとなります。現地で異なる価値観に触れ、柔軟に対応してきた経験は、グローバルな環境で働く素養としてアピールできるはずです。

単に英語が話せるだけでなく、その環境で主体的に行動し、成果を出そうとした姿勢が評価の対象になると考えられます。

観光・ホテル・旅行・航空などのホスピタリティ業界

観光、ホテル、旅行、航空といったホスピタリティ業界も、ワーホリ経験者にとって親和性の高い分野です。

これらの業界では、外国人観光客への対応が日常的に発生するため、実践的な英語力や多文化への理解が直接役立ちます。

現地での接客業の経験があれば、それは即戦力としてのスキルとして評価されるでしょう。また、ワーホリ中に自ら旅行を計画し、様々なトラブルを乗り越えた経験も、旅行業界などで働くうえでの貴重な資質とみなされることがあります。

お客様のニーズを先読みする力や、臨機応変な対応力は、ワーホリという予測不能な環境で生活したからこそ磨かれるスキルといえます。

IT・Web・スタートアップなど成長産業でのキャリア

IT・Web業界やスタートアップ企業など、変化のスピードが速い成長産業も狙い目です。

こうした企業では、新しい環境への適応力や、指示待ちではなく自ら課題を見つけて動ける自走力が高く評価される傾向にあります。

ワーホリで、誰も知らない土地に飛び込み、自ら生活基盤を築き、仕事を探した経験は、まさにスタートアップ企業が求めるチャレンジ精神と共通する部分があります。

もちろん、ITスキルやWebの知識があればさらに有利ですが、未経験であっても、ワーホリ経験で培った主体性や問題解決能力をアピールすることで、ポテンシャル(将来性)採用の可能性も期待できるでしょう。

留学支援・英会話・教育など語学を活かせる分野

ワーホリ経験者自身の体験が、そのまま仕事の価値につながる分野です。

留学エージェントのカウンセラーや、英会話スクールの講師・スタッフ、教育関連のサポート職などがこれにあたります。

これらの仕事では、英語力だけでなく、実際に海外で生活した経験そのものが求められます。渡航準備で苦労した点や、現地でのリアルな生活、失敗談なども含めて、これから留学やワーホリを目指す人への具体的なアドバイスとして役立てることができます。

自分の経験を次の世代に伝えたい、語学学習の楽しさを広めたいという人にとっては、非常にやりがいを感じられる仕事になるはずです。

関連記事:帰国後の留学経験の活かし方を解説!失敗しないための準備やよくある悩みへの対策も紹介

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ワーホリ後の就職を成功に導くための効果的な対策

ワーホリ経験を就職活動で強みに変えるためには、伝え方が非常に重要です。単なる思い出話で終わらせず、企業が求めるスキルや人物像と結びつける工夫が求められます。

ここでは、具体的な対策を4つのステップで見ていきましょう。

  • 履歴書では目的と成果を一文で簡潔に伝える
  • 面接では「課題→行動→結果」でロジカルに話す
  • 経験を職種スキルに変換してアピールする
  • ブランクを「挑戦と成長の時間」として再定義する

これらのポイントを押さえることで、採用担当者への伝わり方が大きく変わってくるでしょう。

履歴書では目的と成果を一文で簡潔に伝える

履歴書の職務経歴欄では、ワーホリ期間を単なる「ブランク」として扱わず、「目的」と「成果」を明確に記載することが大切です。採用担当者は多くの書類に目を通すため、一目で意図が伝わるように簡潔にまとめる工夫が求められます。

例えば、「2024年4月〜2025年3月:カナダへワーキングホリデー(目的:飲食店での接客を通じたビジネス英語の習得)」のように記載します。さらに可能であれば、「成果:TOEICスコア600点から850点へ向上」など、具体的な数値を添えられると説得力が増します。

なぜワーホリに行ったのか、その結果何を得たのかを明確にすることで、採用担当者にポジティブな印象を与えやすくなります。

面接では「課題→行動→結果」でロジカルに話す

面接でワーホリ経験を話すときは、感情論ではなくロジカル(論理的)に説明することが重要です。「楽しかった」「大変だった」という感想だけでは、仕事でどう活かせるかが伝わりません。

おすすめなのは、「課題→行動→結果」のフレームワークで整理して話す方法です。

例えば、「課題:現地のカフェで働き始めたが、英語が聞き取れず注文ミスが続いた→行動:毎日接客フレーズを予習・復習し、同僚に発音を直してもらった→結果3ヶ月後にはリピーター客がつくようになり、売上向上に貢献できた」といった具合です。

この話し方によって、困難を乗り越える力(問題解決能力)がある人材だとアピールできるでしょう。

経験を職種スキルに変換してアピールする

ワーホリ中の経験が希望職種と直接関係ない場合でも、その経験から得た「ポータブルスキル(持ち運び可能なスキル)」に変換してアピールすることができます。例えば、飲食店のサーバー経験は、事務職にも活かせる要素を含んでいます。

具体的には、「多様な国籍のお客様に対応した経験」は「社内の様々な部署との調整能力」に、「忙しい時間帯に注文をさばいた経験」は「マルチタスク能力や優先順位付けのスキル」に言い換えられます。

このように、一見関係なさそうな経験でも、希望職種の業務内容を分析し、共通するスキルを見つけ出すことで、有効なアピール材料になるはずです。

ブランクを「挑戦と成長の時間」として再定義する

ワーホリ期間を「キャリアの空白」と捉えるのではなく、自己投資と挑戦の時間として再定義することが大切です。日本の企業で働き続けるだけでは得られない、貴重な経験をした期間として堂々と伝えましょう。

見知らぬ土地で自ら住む場所を探し、仕事を見つけ、文化の違う人々と関係を築いた経験は、主体性や適応力の証明になります。こうした経験は、マニュアル通りに動くだけでなく、自ら考えて行動できる人材として評価される可能性があります。

大切なのは、その経験を通じて自分がどう成長したのかを具体的に語ることです。ブランクを恐れず、それを自身の強みとして位置づける視点が、就職活動の成功につながります。

ワーホリ後に就職できない状況を防ぐための帰国前準備

ワーホリ後の就職活動をスムーズに進めるためには、帰国前から計画的に準備を始めることが非常に重要です。現地での生活を楽しみつつも、キャリアへの意識を早めに持つことが成功の鍵となります。

ここでは、帰国前から取り組むべき準備を時系列で紹介します。

  • 帰国6ヶ月前:業界・職種を絞り情報収集を始める
  • 帰国3ヶ月前:自己分析と応募書類の準備を完了させる
  • 帰国1ヶ月前:エージェント相談と応募をスタートする

早めに動き出すことで、帰国後すぐにスタートダッシュが切れるようになり、ブランク期間を最小限に抑えられるでしょう。

関連記事:帰国後の就活戦略は留学前からはじまっている? 留学をキャリアに繋げるために必要なコト

帰国6ヶ月前:業界・職種を絞り情報収集を始める

帰国の半年前ごろからは、自分がどの分野で働きたいかを具体的に考え始める時期です。まずは、ワーホリ経験を活かせそうな業界や、興味のある職種について情報収集をスタートさせましょう。

日本の転職市場の動向をチェックしたり、求人サイトに登録してどのような企業が募集を出しているか眺めたりするだけでも、市場の温度感をつかむことができます。この段階で、自分の経験がどの分野で求められているかを把握しておくことが大切です。

まだ現地での生活が中心かもしれませんが、1日に30分でもキャリアについて考える時間を作ることで、帰国後の行動がスムーズになります。

帰国3ヶ月前:自己分析と応募書類の準備を完了させる

帰国3ヶ月前になったら、本格的に応募書類の準備に取りかかります。まずは自己分析を深め、ワーホリで何を得たのか、自分の強みは何かを言語化できるように整理しましょう。

そのうえで、履歴書や職務経歴書を作成します。ワーホリ経験をどう記載するか、アピールポイントをどこに置くかを考えながら、ドラフト(下書き)を完成させておくことが理想です。

英文のレジュメ(履歴書)作成に慣れていると、日本語の職務経歴書の形式に戸惑うこともあるため、早めに着手することをおすすめします。

この時期に書類を完成させておくことで、帰国後すぐに企業へアプローチできるようになります。

帰国1ヶ月前:エージェント相談と応募をスタートする

帰国が目前に迫った1ヶ月前からは、具体的な行動に移します。転職エージェントにオンラインで登録し、キャリア相談を始めるのが効率的です。エージェントを活用することで、非公開求人を紹介してもらえたり、応募書類の添削を受けられたりするメリットがあります。

気になる求人があれば、帰国前であっても応募を始めてもよいでしょう。最近はオンライン面接に対応している企業も少なくありません。帰国後の面接スケジュールをあらかじめ調整しておくことで、スムーズに選考に進めます。

私たちタビケン留学が提供するタビケンプライムでも、帰国後の就職・転職活動をサポートしています。ワーホリ経験を最大限に活かす方法を一緒に考えますので、ぜひご相談ください。

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ワーホリ後の就職でよくある質問(FAQ)

ワーホリ後のキャリアを考えるうえで、お金や年齢に関する不安はつきものです。就職活動を始める前に、多くの人が疑問に感じる点について確認しておきましょう。

ここでは、特によく寄せられる2つの質問にお答えします。

  • Q1.ワーホリ後に失業手当はもらえる?
  • Q2.30歳を過ぎても就職できる?

制度の活用やキャリアの考え方について、正しい知識を持っておくことで、安心して次のステップに進めるようになるはずです。

Q1.ワーホリ後に失業手当はもらえる?

ワーホリに行くために会社を退職した場合、失業手当(雇用保険の基本手当)を受給できる可能性があります。ただし、いくつかの条件を満たす必要があります。

まず、失業手当の受給期間は、原則として退職日の翌日から1年間です。そのため、退職後1年以内に帰国し、ハローワークで手続きを行う場合に限られます。1年を超えてワーホリに行っていた場合は、受給期間が過ぎてしまうため対象外となることが一般的です。

また、「退職前の2年間に雇用保険の加入期間が通算12ヶ月以上あること」も条件となります。病気や留学など特定の理由で受給期間を延長できる制度もありますが、ワーホリは延長理由の対象外とされるケースが大半です。詳細は管轄のハローワークに確認してみましょう。

・参考
ハローワークインターネットサービス – 基本手当について

雇用保険の失業等給付受給資格者のしおり(ハローワーク)

Q2.30歳を過ぎても就職できる?

30歳を過ぎてからのワーホリであっても、就職が不可能になるわけではありません。確かに20代に比べると、ポテンシャル(将来性)採用の枠は減少し、即戦力としてのスキルやこれまでの社会人経験がより重視される傾向はあります。

大切なのは、年齢を重ねたからこその経験値と、ワーホリで得た新たな視点を組み合わせてアピールすることです。マネジメント経験や特定の専門スキルがあれば、それを活かせる企業を選ぶことで、むしろキャリアアップにつながる可能性も十分にあります。

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まとめ:ワーホリ後に就職できないと悩む前に、今できる準備を始めよう

ワーホリ後の就職は、事前の準備と行動次第で、決して難しいものではありません。「就職できないかもしれない」と不安に思う背景には、経験をうまくアピールできない、あるいは行動が遅れてしまうといった原因が隠れていることが少なくありません。

大切なのは、ワーホリの目的を明確にし、現地での経験を企業が求めるスキルに変換して伝えることです。ブランク期間と捉えられがちな時間を、挑戦と成長の時間として自信を持ってアピールしましょう。

帰国前から計画的に情報収集や自己分析を進めることが、成功への一番の近道です。もし一人での準備に不安があれば、私たちタビケン留学が提供するタビケンプライムが、皆さんのキャリアづくりを力強くサポートします。

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この記事を監修した人

諸澤 良幸

諸澤 良幸

株式会社Morrow World 代表取締役社長

日本内閣府認定 NPO留学協会 RCA海外留学アドバイザー
オーストラリア政府認定PIER QEAC留学コンサルタント資格保有
JAOS 一般社団法人海外留学協議会 加盟

4年制大学法学部を卒業後大手レジャー企業に就職。複数の新規店舗立ち上げや人事業に従事した後、退社し26歳で単身海外留学。海外での英語学習と海外現地企業での管理職経験を経て2015年に株式会社Morrow Worldを設立し留学エージェントサービスを提供開始。2024年時点で9年以上留学エージェントを運営しており、「サポート無料留学エージェント」や「2カ国留学」の先駆けとして留学サポートを提供。
2020年6月にはオンラインに特化した英語コーチングサービスENGLEADを開始、2023年からは学研教室オーストラリアのFC本部の運営会社の代表取締役にも就任。
現在世界8カ国、約100名のスタッフと共に、世界で羽ばたく子どもから大人に向けて幅広く教育関連サービスを提供している。
JAOS 一般社団法人 海外留学協議会

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