ワーキングホリデー（ワーホリ）に興味を持っていても、「いったい費用はいくら必要なの？」と不安に感じている人は少なくありません。「貯金がどれくらいあれば安心できるのか」「どの国を選べば費用を抑えられるのか」など、お金に関する悩みは尽きないでしょう。

この記事では、2025年の最新情報に基づき、ワーホリに必要な費用を国別に徹底比較します。渡航前にかかる初期費用や現地での生活費の目安はもちろん、現地でいくら稼げるかという収入面や、具体的な節約のコツまで詳しく解説します。

国ごとのリアルな費用感を把握することで、ご自身の予算や目的に合った最適なワーホリプランが見えてくるはずです。計画的に準備を進め、充実した海外生活を実現するための一歩としてお役立てください。

 

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ワーホリはいくら必要？渡航前と滞在中にかかる費用の目安

ワーキングホリデー（ワーホリ）で必要になる費用の総額は、約200万円から300万円が目安です。現地で働くことを考えていても、最低200万円から250万円ほどの貯金があると安心でしょう。

出発前にかかる初期費用は約80万円から100万円です。一部の国（イギリス・オーストラリアなど）では、資金の証明として約50〜60万円などの残高証明を求められることもあります。

滞在中の生活費は年間約120万円から180万円前後で、都市や滞在形態（ホームステイ／シェアハウス）によって変動します。現地で働けば、生活費の大半を賄えるケースも少なくありません。

渡航前にかかる初期費用（ビザ・航空券・保険など）

渡航前に必要となる初期費用には、ビザ申請代、航空券、保険料などが含まれます。国や期間によって異なりますが、全体の目安は80万〜100万円程度です。

ビザ申請費用は約4〜7万円で、申請時には50〜60万円の残高証明が求められます。これは支払いではなく、銀行口座に十分な資金があることを示すためのものです。

航空券は往復で15〜25万円ほど、海外旅行保険は年間20〜25万円が相場です。

また、語学学校に4か月通う場合は、学費としておよそ60〜70万円が必要になります。

さらに到着直後の生活費として3か月分（約45〜60万円）を準備しておくのが安全です。

これらを踏まえると、総額で150万円前後を確保しておくのが現実的なラインになります。

主な初期費用の目安は以下の通りです。

項目	費用の目安（主要国・一例）	補足
ビザ申請費用	約4万〜7万円	・オーストラリア 約6.8万円（670豪ドル） ・カナダ 約4万円（364.75加ドル） ・イギリス 約6.5万円（319ポンド） ・ニュージーランド 無料（別途IVL約3,000円）
残高証明	約50万〜60万円	・イギリス 2,530ポンド（約51万円）以上 ・実際に支払う費用ではない
航空券（往復）	約15万〜25万円	・LCC利用やオフシーズンで節約可能
海外旅行保険	年間約20万〜25万円	・イギリスはIHS（医療付加金）約31万円（1,552ポンド：2年分）の支払いが必要 ・現地保険で費用を抑えられる場合もある
語学学校の学費	約60万〜70万円（4ヶ月）	・入学金、授業料、教材費を含む ・長期割引が適用されることも
就職までの生活費	約45万〜60万円（3ヶ月分）	・ロンドンなど物価の高い都市では月20万円以上を想定

※日本円換算額は、1豪ドル＝101円、1加ドル＝110円、1ポンド＝203円のレートを参考に計算しています。（2025年11月時点）

滞在中にかかる生活費（家賃・食費・交通費など）

現地での生活費は、年間で約120万円から180万円前後が目安です。ただし、ロンドンなどの都心部に滞在したり、最初の数ヶ月語学学校に通ったりする場合は、180万円を超えることも考えられます。

生活費の中でも大きな割合を占めるのが家賃（滞在費）です。シェアハウスが一般的で、国や都市にもよりますが月6万円から20万円ほどかかります。食費は自炊中心であれば月3万円から4万円程度に抑えられますが、外食が多いと月7万円から9万円に上がることもあります。

現地でフルタイムで働いた場合の収入は、月27万円から39万円程度が見込まれます。英語力が高ければ、より時給の高い仕事に就きやすく、生活費を十分に賄えるケースも少なくありません。

滞在中の主な生活費と収入の目安をまとめました。

項目	費用の目安	補足
滞在費（家賃）	月6万〜20万円	・ホームステイ（食事付） 月13万〜20万円 ・シェアハウス（一般的） 月6万〜20万円
食費	月3万〜9万円	・自炊中心 3〜4万円 ・外食中心 7〜9万円（日本より外食費が高い傾向）
交通費	月4,500円〜4万円	・ロンドン（ゾーン1-2） 約3.5万円以上（171.70ポンド〜） ・自転車や学生割で節約可能
通信費	月3,000円〜1万円	・現地の格安SIM利用が主流 ・イギリス：約2,000〜5,100円（10〜25ポンド） ・カナダ：約3,000〜4,000円
雑費・交際費	月2万〜4万円	・日用品代 約3,000円〜4,500円が目安 ・友人との外食費なども含めて余裕を持たせる
現地収入（目安）	月27万〜39万円（フルタイム）	・オーストラリア：約32〜39万円／月（時給24.95豪ドル） ・ニュージーランド：約29〜33万円／月（時給23.50NZドル） ・イギリス：約34〜39万円万円（時給12.21ポンド） ・カナダ 約27〜33万円（時給17.75加ドル） ※最低賃金で計算

※日本円換算額は、1豪ドル＝101円、1NZドル＝87円、1加ドル＝110円、1ポンド＝203円のレートを参考に計算しています。（2025年11月時点）

オーストラリアのワーホリの最低費用を期間別に紹介！お金ない人向けの安く抑えるコツと注意点も解説

ワーホリはいくら必要かは国によって違う？主要国の費用比較一覧

ワーホリに必要な費用は、渡航する国によって大きく異なります。物価や最低時給、ビザの条件がそれぞれ違うためです。

ここでは、主要な10カ国について、1年間の滞在で語学学校に3〜4ヶ月通う場合の費用目安を比較しました。ご自身の予算や目的に合わせて検討してみてください。

なお、費用は渡航時期や滞在する都市、為替レートによって変動します。
また、アイルランドやフランス、ドイツ、韓国、台湾は、タビケン留学での取り扱いはありませんが、参考として掲載しています。

国名	費用目安（年間）	特徴
イギリス	約275万〜350万円	・物価、家賃が高い ・IHS（医療付加金）約31.5万円が必要 ・最長2年間滞在可能 ・ 高コストだが、英語圏でのキャリア経験を重視する層に人気
オーストラリア	約250万〜300万円	・最低時給が非常に高い水準（約2,520円：24.95豪ドル）で現地収入を得やすい ・ビザ申請時に5,000豪ドル（約45万円）以上の残高証明が必要 ・最長3年間滞在可能（条件あり）
カナダ	約200万〜300万円	・英語圏の中では物価が比較的安定 ・ 最低賃金は州によって異なるが高水準。チップ文化により高収入も期待できる ・最長2年間滞在可能
ニュージーランド	約230万〜290万円	・ビザ申請料無料（IVL約3,000円別途） ・最低時給が高水準（約2,045円：23.50NZドル） ・南島エリアなど地方は生活費を抑えやすい ・ 最長1年間滞在可能
マルタ	約175万〜290万円（予測）	・2026年1月にワーホリ導入予定 ・ヨーロッパ（ユーロ圏）の中では物価が比較的安価とされる ・現地収入は多くない見込み（最低時給 約992円：5.54ユーロ） ・ 最長1年間滞在可能（予測）
アイルランド	約220万〜260万円	・英語圏だが物価は比較的安い ・ビザ枠が少ない（800名） ・ 最長1年間滞在可能
フランス	約212万円	・物価はやや高め ・初期費用の準備が重要 ・ 最長1年間滞在可能
ドイツ	約157万〜209万円	・給与水準が高め ・フルタイムで働けば貯金も ・ 最長1年間滞在可能
韓国	約145万〜150万円	・初期費用が少ない ・ビザ申請料無料 ・ 最長1年間滞在可能
台湾	約120万〜140万円	・物価が日本の約3分の2 ・ビザ申請料無料 ・ 最長1年間滞在可能

※日本円換算額は、1豪ドル＝101円、1加ドル＝110円、1NZドル＝87円、1ポンド＝203円、1ユーロ＝179円のレートを参考に計算しています。（2025年11月時点）

ワーホリに必要な貯金はいくら？残高証明の条件と注意点

ワーホリの準備で気になるのが、貯金がいくらあれば安心かということでしょう。出発前に準備しておきたい貯金額の目安と、ビザ申請時に求められる残高証明の条件について解説します。

国が定める残高証明の金額は、あくまで「最低限これだけは持っていてください」という基準です。実際の生活費や学費は別にかかるため、余裕を持った資金計画が大切です。

出発前に準備しておきたい貯金額の目安

出発前に準備しておきたい貯金の総額は、約200万円から250万円が目安です。これは、ビザ申請時に必要な残高証明の金額とは別に、渡航後の生活費や学費なども含めた金額です。

具体的な内訳としては、航空券や保険、学費などの初期費用が約80万円から100万円、現地で仕事が見つかるまでの生活費（3ヶ月分）として約45万円、さらに残高証明として求められる約30万円から60万円を合わせたものになります。

現地での就労を考えていても、仕事がすぐに見つかるとは限りません。数ヶ月は無収入でも生活できるだけの資金を確保しておく必要があります。

ビザ審査では、一時的に入金されたお金は認められないケースが見られます。申請前から自分名義の口座で安定した入金記録を残しておくことが大切です。最近は物価上昇も続いており、目安額より少し多めに準備しておくと安心でしょう。2025年以降は+10〜15％の余裕資金を持つのが現実的です。

残高証明が必要な国と申請する時のポイント

多くの国が、ワーホリビザの申請時に一定額以上の資金を持っていることを証明する「残高証明書」の提出を求めています。これは、現地で不法就労などをせず、安定して生活できるかを見るためのものです。

国によって求められる金額や条件は異なります。あくまで最低条件であり、実際の生活費を含めると+20〜30万円の余裕資金を持つのが理想です。

なお、残高証明は、銀行などが発行する正式な書類が必要です。発行から3ヶ月以内といった有効期限が定められていることが多く、英文での提出を求められる国も少なくありません。

国名	必要額（目安）	主な条件・注意点
オーストラリア	5,000豪ドル（約45〜63万円）＋帰国航空券代	・申請前28日以上連続保有の証明が必要
ニュージーランド	4,200NZドル（約40万円）以上	・IVL（約3,000円）の支払いも必要 ・英文証明書（3ヶ月以内発行）を提出
カナダ	2,500加ドル（約28〜36万円）	・オンライン申請時に本人名義の英文残高証明をアップロード ・ 証明額が不足している場合、審査が保留または却下されることがある
イギリス	2,530ポンド（約51万円）	・申請前28日間の連続保有を証明 ・別途IHS（医療付加金）1,552ポンド（約31万円）の支払いあり ・ 残高不足や短期間の入金履歴は却下される可能性が高い
フランス	3,100ユーロ（約56万円）＋往復航空券代	・滞在資金と帰国費用を証明す必要がある
スペイン	2,000ユーロ以上（約36万円〜）	・数か月分の滞在費を賄える資金が口座にあることが必要
ドイツ	2,000ユーロ（約36万円）	・片道航空券の場合、追加で2,000ユーロ（合計約71.6万円）が必要 ・ビザ申請無料
アイルランド	50万円以上	・英文残高証明（3ヶ月以内発行）が必須
韓国	30万円以上	・40万円以上の証明で往復航空券の提出免除 ・ビザ申請無料
台湾	20万円以上	・30万円以上の証明で往復航空券の提示不要 ・日本語または英語で提出可能 ・ビザ申請無料

※日本円換算額は、1豪ドル＝101円、1加ドル＝110円、1NZドル＝87円、1ポンド＝203円、1ユーロ＝179円のレートを参考に計算しています。（2025年11月時点）

【参考】
アイルランド－日本 ワーキング・ホリデープログラム 申請のご案内
ワーキングホリデー・ビザ – ドイツ外務省
Programme Vacances-Travail (PVT) – Ministère de l’Europe et des Affaires étrangères
【H-1】 ワーキングホリデー(観光就業)査証発給のご案内（10月7日に修正） 상세보기|査証(VISA) | 駐福岡大韓民国総領事館
ワーキング・ホリデー査証 – 台北駐大阪経済文化弁事処 Taipei Economic and Cultural Office in Osaka

ワーホリの費用を安くするための3つの節約術

ワーホリの費用は、工夫次第で大きく節約できる部分もあります。少しでもコストを抑えたい人は、準備段階から意識してみましょう。

ここでは、費用を安くするために見直したいポイントを3つご紹介します。具体的には、航空券の取り方、海外保険の選び方、そして語学学校の必要性についてです。これらを工夫することで、数十万円単位での節約も期待できます。

航空券はセールや早割を狙ってコストを抑える

渡航費用の中で、航空券代は変動が大きい項目の一つです。予約のタイミングや時期を工夫するだけで、数万円単位の節約につながります。

最も効果的なのは、渡航時期をオフシーズンに設定することです。年末年始や夏休み、大型連休などのハイシーズンは航空券が高額になりがちです。可能であれば、4月から6月や、10月から11月といった比較的価格が落ち着いている時期に出発するとよいでしょう。

また、LCC（格安航空会社）を利用したり、直行便ではなく乗り継ぎ便を選んだりすることでも費用を抑えられます。航空会社のセール情報をチェックしたり、比較サイトを使いながら半年前から3ヶ月前を目安に早めに予約することをおすすめします。

海外保険は補償内容を見直して無駄を減らす

海外旅行保険は、年間で20万円から25万円ほどかかる大きな出費です。万が一の病気やケガに備えて加入は必要ですが、補償内容を見直すことで費用を抑えられる可能性があります。

日本の保険はサポートが手厚い反面、費用が高額になりやすい傾向が見られます。まずは、自分にとって本当に必要な補償が何かを考えてみましょう。例えば、携行品損害の補償額を下げたり、不要な特約を外したりすることで、保険料を安くできる場合があります。

また、現地の保険会社が提供するプランを利用すると、年間5万円から8万円程度に抑えられるケースもあります。ただし、日本語のサポートが受けられないことや、補償範囲が限定的なこともあるため、内容をよく比較検討することが大切です。

語学学校なしプランで初期費用を節約する

初期費用の中で大きな割合を占めるのが、語学学校の学費です。もし、すでにある程度の英語力があり、現地でのコミュニケーションに不安がない場合は、語学学校に通わない選択も考えられます。

語学学校に4ヶ月通うと約60万円から70万円の費用がかかりますが、この期間をなくすことで初期費用を大幅に節約できます。到着後すぐに働き始めることも可能でしょう。

ただし、語学学校は英語を学ぶだけでなく、現地で友人を作る大切な場でもあります。また、英語力がないまま学校に通わないと、仕事探しで苦労する可能性も高くなります。自分の英語レベルやワーホリの目的に合わせて、日本にいるうちからオンライン英会話などで学習しておくのも一つの方法です。

ワーホリ中にいくら稼げる？現地での仕事と収入の目安

ワーホリ中に現地でどれくらい稼げるかは、渡航する国や都市、本人の英語力によって大きく変わります。多くの国で最低時給が上昇傾向にあり、時給の水準は日本よりも高いことが一般的です。

例えば、オーストラリアの最低時給は約24.95豪ドル（約2,520円）、ニュージーランドは約23.50NZドル（約2,045円）と高水準です。フルタイムで働いた場合、月収で30万円から38.3万円程度になる計算です。カナダではチップ文化があるため、飲食業などで時給以上の収入を得られることもあります。

ただし、英語力が初級レベルの場合、仕事は農場（ファーム）や清掃、キッチンの皿洗いなどが中心になりがちです。より時給の高いローカルのカフェやレストランで働くには、日常会話以上の英語力が求められることが多くなります。

物価も高い傾向にありますが、自炊中心の生活を心がけるなど工夫次第では、現地での収入だけで生活費を賄い、帰国時に貯金をして戻る人も少なくありません。

※日本円換算額は、1豪ドル＝101円、1NZドル＝87円のレートを参考に計算しています。（2025年11月時点）

【目的別】費用を抑えたい人におすすめのワーホリ先

費用を抑えたいといっても、「現地でしっかり稼いで最終的な支出を減らしたい」のか、「そもそも物価が安く、使う総額を安く抑えたい」のかによって、選ぶ国は変わってきます。

ここでは、この2つの目的別に、おすすめのワーホリ先をご紹介します。ご自身の目的に合った国を見つける参考にしてください。

初期費用を安くして現地で稼ぎたい人向けの国

現地でしっかり稼いで最終的な支出を減らしたい人には、最低賃金が高く、チップ制度や整った就労環境がある国が向いています。物価は高めですが、収入が上回りやすいため、最終的なコストを抑えやすい点も特徴です。

選び方のポイントは、自分がどのような働き方を望むかという点です。

短期間で費用を回収したい人や、英語環境で働きたい人にはオーストラリアやカナダが適しています。物価を抑えながら働きたい場合はニュージーランドが向いています。

収入が高い国は物価も上がる傾向があるため、どの国を選ぶ場合でも生活費を踏まえた節約プランを考えておくことが大切です。

国名	総費用目安	特徴・稼ぎやすさ
オーストラリア	約250万〜300万円	・最低時給が約2,520円（24.95豪ドル）と非常に高い水準 ・現地収入で実質費用を20〜50万円に抑えられるケースも ・ビザ申請時に5,000豪ドル（約50万円）以上の残高証明が必要 ・最大3年間滞在可能（条件あり）
カナダ	約200万〜300万円	・チップ文化があり、飲食業で高収入が期待できる ・英語圏の中では物価が比較的安価 ・渡航時期をずらすことで航空券や家賃を節約できる
ニュージーランド	約230万〜290万円	・最低時給が約2,045円（23.50NZドル）と高水準 ・ビザ申請料が無料（IVL約3,000円のみ） ・他国より物価が安く自炊や地方滞在でさらに節約可能 ・ 短期でも稼ぎやすく現地で生活費を賄えるケースが多い

※日本円換算額は、1豪ドル＝101円、1NZドル＝87円のレートを参考に計算しています。（2025年11月時点）

総費用をできるだけ安くしたい人におすすめの国

現地での収入をあまり期待せず、総費用を安く抑えたい人には、物価が低く学費や家賃も安い国が適しています。

アジア圏や一部のヨーロッパ圏は1年間の支出を小さくしやすく、英語圏にこだわらない人に人気です。

選ぶポイントはシンプルで、英語圏以外でもいいからとにかく費用を抑えたいなら台湾・韓国、英語学習とコスパの両立を狙うならマルタやニュージーランドが候補になります。

初期費用と生活費を合わせて150万円以内に収めたいならアジア圏が有力で、英語と国際経験を両方取りたい場合はマルタがバランスのよい選択になります。

国名	総費用目安	特徴・安さの理由
台湾	約120万円	・物価が日本の約3分の2 ・ビザ申請料無料、残高証明20万円〜で初期費用も安価 ・北京語・台湾語が中心で、英語環境ではない点に注意
韓国	約140万〜150万円	・日本から近く渡航費が安い ・ビザ申請料無料、食事付き下宿（ハスク）などで節約可 ・最低賃金は約986円と低め
マルタ	約175万〜290万円（予測）	・英語圏（公用語）でありながら、ヨーロッパの中では比較的費用を抑えやすいとされる ・ シェアハウス滞在で家賃を月5〜8万円に抑えられる ・2026年1月にワーホリ導入予定 ・最低時給は約900〜1,000円で、現地就労による費用回収は限定的
ニュージーランド	約230万円	・英語圏の中では物価が安く学費・滞在費のバランスが良い ・ビザ申請料無料（IVL約3,000円のみ）で初期費用安価 ・南島など地方都市を選べば、家賃・生活費をさらに削減できる

※日本円換算額は、1豪ドル＝101円、1NZドル＝87円、1ユーロ＝179円のレートを参考に計算しています。（2025年11月時点）

ワーホリで稼げる国ランキングTOP5！日本との収入面の違いや渡航準備のポイントも解説

ワーホリの費用に関するよくある質問（FAQ）

ワーホリの費用について計画を立てる際、多くの人が疑問に思う点があります。ここでは、特によく寄せられる質問として「貯金が少なくても行けるか」という点と、「滞在期間が半年の場合の費用」についてお答えします。

出発前の不安を解消し、具体的な準備を進めるための参考にしてください。資金計画はワーホリの成否にも関わる重要なポイントです。

お金がなくてもワーホリに行けますか？

結論からいうと、貯金がまったくない状態でワーホリに行くのは、あまり現実的ではありません。多くの国でビザ申請時に残高証明の提出が義務付けられており、最低でも約27.5万円から51.4万円程度の資金があることを証明する必要があるためです。

また、航空券や保険料といった初期費用や、現地に到着してから仕事が見つかるまでの生活費も必要です。これらを合わせると、最低でも150万円程度は準備しておきたいところです。

「現地で働いて稼げばよい」と考える人もいますが、仕事がすぐに見つかる保証はありません。まずは日本でしっかりと資金を貯めることが、ワーホリを成功させるための第一歩といえるでしょう。費用を抑えたい場合は、物価の安いアジア圏を選ぶのも一つの方法です。

半年だけ行く場合の費用はいくら必要ですか？

ワーホリの期間を半年にした場合、費用は1年間の総額（約200万円から300万円）の半分にはなりません。なぜなら、航空券やビザ申請費用、語学学校の入学金といった初期費用は、滞在期間にかかわらず発生するためです。

例えば、航空券代（約15万円から25万円）は1年でも半年でも変わりません。海外旅行保険料は半年分（約10万円から15万円）になるため、ここは安くなります。語学学校に3ヶ月通い、残りの3ヶ月を現地で生活する場合、総額で約120万円から180万円程度が必要になると考えられます。

現地で働くことで生活費を賄うことは可能ですが、初期費用分を回収する前に帰国を迎えることも考えられます。半年間の滞在でも、余裕を持った資金計画を立てることが大切です。

お金ない人こそワーホリがおすすめできる理由は？国別の費用や費用を抑える方法を解説 – タビケン留学

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ここまでワーホリの費用について解説してきましたが、国選びや手続きの複雑さに不安を感じる人もいるかもしれません。費用を抑えながらも安心してワーホリ準備を進めたい人には、留学エージェントの活用も一つの方法です。

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まとめ：ワーホリはいくら必要かを把握して計画的に準備しよう

ワーキングホリデーに必要な費用は、国や滞在スタイルによって異なりますが、総額で約200万円から300万円が一つの目安です。出発前に必要な初期費用や残高証明の準備に加えて、現地で仕事が見つかるまでの生活費も考慮し、余裕を持った資金計画を立てることが大切です。

オーストラリアのように現地でしっかり稼げる国もあれば、台湾のように総費用を安く抑えられる国もあります。航空券や保険を工夫して節約しながら、ご自身の目的に合った渡航先を選びましょう。

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