ワーキングホリデー（ワーホリ）は、多くの場合「一つの国で一度きり」というイメージがあるかもしれません。しかし、実際には国を変えることで複数回の渡航が可能になります。また、国によっては条件を満たすことで、同じ国でも2回目、3回目と滞在を延長できる制度が用意されています。

最近では、オーストラリアだけでなく、カナダや韓国でも複数回のワーホリが可能になるなど、制度は常に更新されています。一度のワーホリ経験だけでは物足りなかった人や、複数の国で生活してみたい人にとって、これは大きなチャンスになるでしょう。

この記事では、2025年の最新情報に基づき、ワーホリに複数回行ける国の具体的な条件や、申請時の注意点について詳しく解説します。

 

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ワーホリは何回まで行ける？基本ルールと制度の仕組みを解説

ワーキングホリデー制度は、二国間の協定に基づき、若者が相手国で一定期間の休暇を過ごしながら、滞在資金を補うための就労を認めるものです。文化交流や国際理解を深めることが目的とされています。

この制度の基本的な考え方として、同じ国での利用は原則1回までと定められています。しかし、国籍を変えずに訪問国を変えることで、複数の国でワーホリを経験することは可能になっています。

同じ国では「原則1回まで」が基本ルール

ワーキングホリデービザは、その国の制度を基本的に生涯で一度だけ利用できるというルールが一般的です。これは、制度の趣旨が「若者に一度きりの特別な海外経験を提供する」という点にあるためです。

また、ビザの発給枠が限られている国も少なくないため、できるだけ多くの人に公平に機会を提供するという側面もあります。一度ビザを取得・発給されると、たとえ渡航しなかったとしても「利用済み」とみなされ、同じ国で再度申請することはできなくなるケースがほとんどです。

ただし、この原則には例外も存在します。一部の国では、特定の条件を満たすことで、同じ国内でも2回目、3回目とビザの取得や延長が認められるケースが出てきました。

国を変えれば複数回のワーホリが可能になる

同じ国でのワーホリは原則1回ですが、訪問する国を変えれば、複数回のワーホリを経験できます。ワーホリは二国間の協定に基づいており、日本は現在多くの国・地域と協定を結んでいます。

例えば、最初にオーストラリアでワーホリを経験し、次にカナダでワーホリビザを申請するという流れは、それぞれの国の申請条件を満たしていれば全く問題ありません。各国のビザ申請履歴は共有されますが、他国でのワーホリ経験が、次の国の申請で不利になることは基本的にはありません。

ただし、最も注意すべき点は年齢制限です。ほとんどの国が申請時の年齢上限を30歳（一部25歳）までと定めています。複数の国を計画する場合、31歳になる誕生日までに申請を完了できるよう、早めに計画を立てることが重要です。

参考：ワーキング・ホリデー制度｜外務省

【2025年最新】2回目・3回目のワーホリができる国まとめ

これまでは、同じ国で複数回のワーホリが可能な国はオーストラリアが代表的でした。しかし、近年は制度が見直される動きが活発になっています。

2025年現在、オーストラリアに加えてカナダや韓国でも、条件付きで2回目（あるいは3回目）のワーホリが認められるようになりました。各国で条件が異なるため、それぞれの最新ルールを正確に把握することが大切です。

オーストラリアは最長3回までワーホリが可能

オーストラリアでは、条件を満たすことで最長3回までワーキングホリデービザ（サブクラス417）を取得できます。それぞれ「ファースト」「セカンド」「サード」と呼ばれています。

各ビザの滞在期間は基本的に12ヵ月ですが、要件を満たせば更新・再申請が可能で、合計で最長3年間まで延長できます。

最初のファーストビザ（1年目）の期間中に、政府が指定する地域（地方）で3ヵ月以上の指定就労（ファームジョブなど）に従事すると、セカンドビザ（2年目）の申請資格が得られます。さらに、セカンドビザの期間中に同様の指定就労を6ヵ月以上行うと、サードビザ（3年目）の申請が可能になります。

延長を希望する場合、ビザ申請時に就労期間や内容を証明する書類（給与明細など）の提出が求められます。証明が不十分だと延長が認められないため、現地での書類管理を徹底することが非常に重要です。

＜参考＞
First Working Holiday visa
second Working Holiday visa
Third Working Holiday visa

英語力ゼロでもワーホリできる？オーストラリアで仕事を見つけるコツと注意点を解説

カナダは2025年から2回までワーホリ申請が可能に

人気の高いカナダのワーキングホリデー（IECプログラム）ですが、2025年4月1日より、日本人は生涯で2回まで参加できるよう制度が変更されました。

これまでは原則1回のみでしたが、この変更により、一度カナダでワーホリを経験した人でも、再びビザを取得できる道が開かれました。

2回目の参加を希望する場合、前回のビザ有効期間が終了したあとに、改めて申請手続きを行う必要があります。年齢制限（18〜30歳）や定員枠（年間6,500人）のルールは維持されているため、最新の応募要項を確認しながら準備を進めることが大切です。

参考：International Experience Canada: Who can apply

韓国でも2025年10月から2回目の制度がスタート

日本から近く、文化的な交流も盛んな韓国のワーキングホリデー（H-1査証）においても、制度の変更が発表されました。

2025年10月1日から、日本人が韓国のワーキングホリデーを利用できる回数が、生涯で2回までに拡大されます。

ただし、注意点として年齢制限は従来のまま維持されています。韓国のワーホリは申請時の年齢が18歳から25歳まで（やむを得ない事情が認められる場合は30歳まで）と、他の国に比べて若く設定されています。2回目の申請を検討する場合、この年齢制限内に収まるよう計画する必要があります。

このように、オーストラリア、カナダ、韓国といった国々で、複数回のワーホリが制度として認められるようになりました。一度目の渡航で十分に経験を積めなかったと感じる人や、特定の国でさらに深く学びたい人にとって、再挑戦の機会が広がっています。

今後、他の国との協定においても、同様の見直しが進む可能性が考えられます。

ただし、2回目以降の申請には、オーストラリアの指定就労のように、必ず特定の条件が設けられます。申請条件や参加回数の定義も厳格化される傾向にあるため、就労証明や滞在証明といった書類の管理が以前にも増して重要になるでしょう。

タビケン留学では、こうした最新の制度更新に基づいたビザ申請のサポートを行っています。

参考：【H-1】観光就業(ワーキングホリデー) 상세보기|査証(ビザ)業務案内 | 駐大阪大韓民国総領事館

【国別比較】ワーホリは国ごとに何回まで行ける？年齢・条件一覧

ワーキングホリデーは、基本的に「1ヵ国につき1回まで」が原則です。しかし、先述の通り、一部の国では複数回の参加が認められています。

ここでは、日本人に人気の高い代表的な協定国の参加回数、年齢制限、年間の発給枠（定員）を一覧でまとめます。

国名	参加可能回数	年齢制限	年間発給枠
オーストラリア	最長3回まで（条件あり）	18〜30歳	制限なし
カナダ	生涯で2回まで（2025年4月〜）	18〜30歳	6,500
韓国	生涯で2回まで（2025年10月〜）	18〜25歳	10,000
ニュージーランド	原則1回まで	18〜30歳	制限なし
イギリス (YMS)	原則1回まで（最長2年滞在）	18〜30歳	6,000
ドイツ	原則1回まで	18〜30歳	制限なし
アイルランド	原則1回まで	18〜30歳	800
フランス	原則1回まで	18〜30歳	1,800
台湾	原則1回まで	18〜30歳	10,000
マルタ (2026年開始予定)	1回（予測）	18〜30歳（予測）	枠あり/少なめ（予測）

※YMS: ユース・モビリティ・スキーム

オーストラリア・カナダ・韓国・アイルランドは、18歳以上25歳以下ですが、各々の政府当局が認める場合は30歳以下まで申請可能な場合があります。

このように、各国ごとに参加回数や条件は異なりますが、基本は1回までが原則です。

イギリス（YMS）は回数こそ1回ですが、最初から最長2年間の滞在が許可されるという特徴があります。2026年に制度開始が予定されているマルタについては、制度初期の一般的な傾向から、当面は1回のみとなる可能性が高いと見られています。

ワーキングホリデー制度は、二国間の協定や法改正によって、申請ルールが頻繁に変更されます。参加回数、年齢制限、発給枠、申請条件などを確認する際は、インターネット上の体験談だけを頼りにするのではなく、必ず各国政府の公式サイト（外務省、移民局、大使館など）で最新情報を参照するようにしてください。

オーストラリアワーキングホリデーについて徹底解説

ワーホリを複数回活用する際の注意点とポイント

複数回のワーホリを実現するためには、1回目の渡航とは異なる視点での準備が求められます。特に2カ国目以降の計画では、いくつかの注意点があります。

ここでは、年齢制限の逆算、同一国での再申請条件の確認、必要書類の準備、資金計画、そして最新情報のチェックといった、複数回ワーホリを目指す上で押さえておきたいポイントを解説します。

1. 年齢制限を踏まえてスケジュールを逆算する

複数回のワーホリを計画する上で、最大の制約となるのが年齢制限です。多くの国が申請可能な年齢を「18歳から30歳まで」と定めており、これは通常、31歳の誕生日を迎える前に申請を完了（または受理）される必要があることを意味します。

例えば、25歳で1カ国目（1年間）に行き、帰国後に1年間働いてから2カ国目を考えると、すでに27歳になっています。さらに3カ国目を目指す場合、30歳までの残り時間が非常に短くなります。

国によってはビザの発給に時間がかかるケースや、イギリス（YMS）のように抽選が必要な場合もあります。何歳までにどの国に行くかを具体的に決めて、スケジュールを逆算しながら計画的に準備を進めることが重要です。

2. 同一国で再申請する場合は条件を満たす必要がある

オーストラリアやカナダ、韓国のように、同じ国で2回目以降のワーホリが認められる場合、必ず追加の条件が課されます。

代表的なオーストラリアの例では、セカンドビザ取得のために「指定地域での3ヵ月以上の指定就労」が求められます。これは、ただ滞在しているだけでは満たせず、特定の仕事（ファームジョブなど）に従事しなければなりません。

これらの条件は、体力的に厳しい仕事であったり、都市部から離れた場所であったりすることも少なくありません。2回目以降を希望する場合は、その条件を達成するために必要な期間や労力も考慮して、1年目の滞在計画を立てる必要があります。

3. 2カ国目以降は「無犯罪証明書」が求められる場合がある

2カ国目以降のビザを申請する際、無犯罪証明書（犯罪経歴証明書）の提出を求められることがあります。これは、過去に犯罪歴がないことを公的に証明するための書類です。

特に、過去に長期の海外滞在歴がある場合や、一定期間以上の滞在を予定している場合には、その滞在国の無犯罪証明書を求められるケースが一般的です。国によっては、滞在期間に関わらず、過去にビザを取得した国全て（ワーホリで訪れた国を含む）の証明書を要求するところもあります。

日本の無犯罪証明書は、住民票のある地域の警察本部（警視庁）で申請し、取得します。
申請は本人出頭が原則で、申請時にはパスポート原本、住民登録地が確認できる身分証明書、証明書発行の必要性が確認できる書類が必要になります。手数料は無料、または地域によって400〜800円程度の場合があります。
発行までに時間がかかる場合もあるため、ビザ申請のスケジュールに合わせて早めに準備を始めることが大切です。

参考：渡航証明(犯罪経歴証明書)の申請

4. 資金計画と目的を明確にしてから準備を始める

ワーホリに行く国が増えれば、当然ながらその分だけ初期費用がかかります。渡航費やビザ申請費用、海外保険料、そして現地で仕事を見つけるまでの当面の生活費など、1カ国あたり数十万円単位の準備金が必要です。

また、なぜ複数回のワーホリを経験したいのか、その目的を明確にすることが非常に重要です。目的が曖昧なまま渡航を繰り返すと、「複数の国に住んだ」という経験は残っても、帰国後のキャリアに活かせるスキルや実績が身につかないまま時間だけが過ぎてしまうことにもなりかねません。

2カ国目、3カ国目では何を成し遂げたいのかを具体的に設定し、それに基づいた資金計画を立てましょう。

ワーホリ費用が安い国はどこ？稼げる国や費用を抑える5つのポイントも解説

5. 制度変更に備えて最新情報を定期的にチェックする

ワーキングホリデーの制度は、国際情勢や二国間の関係によって頻繁に変更されます。カナダや韓国のように複数回参加が可能になるケースもあれば、年齢制限が変更されたり、発給枠が増減したりすることもあります。

数年前に調べた情報や、友人が渡航した時のルールが、現在も同じとは限りません。準備を始めてから「条件が変わっていて申請できなかった」という事態を避けるためにも、常に最新の情報をチェックする習慣が大切です。

特にビザ申請に関する情報は、各国の大使館や移民局の公式サイトで発表される一次情報を確認するようにしてください。

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まとめ：ワーホリは国を変えれば何度でも挑戦できるチャンスがある

ワーキングホリデーは、原則として1カ国につき1回ですが、国を変えれば複数の国で経験を積むことが可能です。さらに、オーストラリア、カナダ、韓国のように、同一国でも複数回の滞在を認める国も増えてきました。

これは、一度の渡航では得られなかった経験を積みたい人や、異なる文化を深く知りたい人にとって大きなチャンスとなるでしょう。ただし、年齢制限（主に30歳まで）という共通のルールが存在するため、計画的なスケジュール管理が不可欠です。

制度は頻繁に更新されるため、常に最新情報を確認しながら準備を進めることが大切です。複数回のワーホリ計画やビザ申請でお悩みなら、ぜひ一度タビケン留学にご相談ください。

【参考】
ワーキング・ホリデー制度｜外務省
First Working Holiday visa
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Third Working Holiday visa
International Experience Canada: Who can apply
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